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Fril 、メルカリ、スマホ向け売買アプリ「フリマアプリ」数分で出品できる手軽さが人気



Fril 、メルカリ……スマホ向け売買アプリ「フリマアプリ」の現状は?
2015.02.03 15:00

 スマートフォンの利用者が拡大する中、不要になった服や小物などを個人間で売買できる「フリマアプリ」の利用が急激に広がっている。原則的に消費税がかからないことから注目される個人間取引の中で、特に注目を集めるサービスだ。

スマホから数分で出品できる手軽さが人気
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 人気の理由は、スマートフォンを使ってわずか数分で出品できる手軽さと、取引がスムーズに行えるシンプルな仕組み、そして、サービスを提供する企業がお金のやりとりを仲介する安心の売買システムが導入されている点があげられる。出品は無料で行うことが可能で、商品が売れた場合にのみ一定の手数料がかかるアプリが一般的なため、出品者も気軽に利用することができる。

 個人間といえば、「ヤフオク!」などのネットオークションをイメージする人が多いと思うが、オークションが基本的に入札形式で値段があがっていくのに対し、フリマアプリは固定の価格であるため、最終的に値段がつりあがることもなく価格の値頃感をすぐに判断できる面がある。そして、入札期限の関係で取引が成立するまでに時間がかかることが多いオークションに対して、購入申込後に相手が承認すれば取引がすぐに完了する面も魅力だ。

 実際に、メルカリが運営する「メルカリ」では、売れた商品のうち20%が出品から1時間以内に取引が成立している。「出品して数分で売れた」という声を聞くことも珍しくなく、それぐらいのスピード感で取引が行われるのが特徴でもある。

 このように、時間や手間がかからず、「スキマ時間」で取引が行えてしまう点は、スマホ時代にふさわしい魅力になっているともいえるだろう。

「メルカリ」は1,000万ダウンロードを突破

 フリマアプリの中で最も人気を集める「メルカリ」は、2014年5月にテレビCMを開始して以降、利用者が一気に増加し、2015年1月に1,000万ダウンロードを突破した。現在は、毎日数十万点以上の商品が出品されており、月間流通総額は数十億円規模となる。

 フリマアプリで2番目に人気があるのは、最も早いタイミングでフリマアプリの提供を開始した、Fablicが運営する「Fril」だ。「メルカリ」が男女を問わず利用できるのに対し、「Fril」は利用者を女性に限定しているのが特徴だ。こちらは300万ダウンロードを突破し、1日の出品数は数万点で、月間流通総額は5億円以上となる。

楽天もフリマアプリに参入

 フリマアプリに様々な企業が参入するなかで、撤退する企業も現れている。大手企業の中では、サイバーエージェントが提供していた「マムズフリマ」が2014年11月にサービスを終了、ヤフーが提供する「クロシェ」は、フリマアプリから「買えるファッションマガジン」という形でシフトチェンジを行っている。

 「メルカリ」と「Fril」の2強の時代に突入すると思われた2014年11月末に、楽天がフリマアプリ「ラクマ」を公開した。「メルカリ」と「Fril」の場合、売買が成立した際に10%の販売手数料が発生するのに対し、「ラクマ」は手数料無料で展開。知名度と手数料無料という2つの武器で一気に差を縮めようとしている。

 もう1つ忘れてはならないのは、LINEが提供する「LINE MALL」だ。こちらは個人間売買だけでなく、LINE利用者の基盤を活かして企業が販売するサービスを提供しているのが特徴だ。例えば、 LINEの友人と共同購入が可能な「LINEグループ購入」や、LINEでつながっている友人にギフト商品を送ることができる「LINE ギフト」などがそれにあたる。今後もLINE利用者が気軽に物を売買できるプラットフォームとして強化されていくだろう。

個人向けの場作りに成功 今後は?

 フリマアプリを提供するほとんどのサービスが本当の意味での「個人間売買」にこだわっていることは重要なポイントだ。ネットオークションの場合は、企業が出品している場合が多く、「プロ化」している面があり、それが個人が利用する敷居を高くしている理由のひとつになっている。

 「プロ化」による一番の弊害は、一般的な個人が出品する量に対して、圧倒的に多い量を出品する利用者(企業)が参加することで、個人の出品が埋もれてしまうという点である。もちろん、それにより出品量が増え、市場が活性化するという考え方もあるが、出品者と購入者のバランスが崩れ、出品した商品が売れにくくなることが懸念される。それにより参加者が減り、「個人」間取引というよりは「企業対個人」間取引という構図になってしまい、フリマアプリの特性が損なわれてしまいかねない。

 これに対し、フリマアプリは、ほとんどのサービスがいわゆる「企業による出品」を禁止し、あくまで個人間が売買するプラットフォームとしての場づくりにこだわっている。それが、利用者にとって参加しやすいサービスであり続ける要因となり、利用者の拡大につながる大切なポイントとなっている。

 フリマアプリの勢いはまだ止まりそうにない。今後どこまで一般に浸透していくのか、引き続き注目の分野だ。個人間売買市場で圧倒的なシェアを誇る「ヤフオク!」は年間約7,300億円(2013年度)を売上げるが、フリマアプリ市場はその10分の1にも満たないのが現状だ。今後市場が大きくなるにつれて、偽物を販売するなどの不正利用を行う参加者の増加も予想される。それらをいかに排除し、健全な市場を保つことができるかがフリマアプリ市場拡大の鍵となるだろう。





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